スマート・パワー―21世紀を支配する新しい力 ジョセフ・S・ナイ 日本経済新聞出版社 2011-07-21

　（「あれ？「ソフト・パワー」の定義変わりました？？―『スマート・パワー』」の続き）

（2）新たなパワー「サイバー・パワー」の追加
　本書には、『ソフト・パワー』では全く取り上げられていなかった新しいパワーとして、「サイバー・パワー」が追加されている。これは、インターネットの発達に代表される情報革命によって、サイバー空間でもパワーを発揮することが容易になった昨今の事情を反映させたものである。

　サイバー・パワーの特徴は、それを発揮する主体が限定されず、世界中に幅広く拡散している点にある。もちろん、サイバー・パワー以外のパワー、例えば軍事力に関しても、最近では民間のテロ組織、さらには一般人も戦闘を仕掛けるケースが増えており、パワーが拡散していると言える（※3）。また、経済力についても、国家がそれを単独で発揮することが難しくなり、グローバル企業と歩調を合わせなければならない局面が増加しているという意味では、やはりパワーが拡散している。

　しかし、軍事力や経済力に比べて、サイバー・パワーは拡散の度合いがはるかに大きい。サイバー空間においては、ネットワーク、とりわけインターネットの利用コストが非常に低いために、ありとあらゆるプレイヤーに門戸が開かれている。ナイは、「主要国政府が有するネットワーク」、「大規模な企業・組織によるネットワーク」、「結びつきが弱い個人によるネットワーク」という3タイプに分類し、それぞれのネットワークが有するパワーの資源と、パワーを行使する手段の特徴を体系化している（ただ、今回の記事では細部にまで触れられないけれども、個人的には非常に解りにくい整理だと感じた。そこで、ここからは、私のオリジナルの整理をしてみたいと思う）。

　ネットワークがパワーを有する場合、大きく分けて2通りのパワーがあると考えられる。1つは、ネットワークを通じて形成・発信される情報が持つパワーである。身近な例を挙げると、Amazonや楽天市場に多数投稿されているユーザの口コミ情報は、他のユーザの購買意思決定を左右する重要な情報となる。また、ネットオークションサイトでは、出品者が信頼に足る人間かどうかをユーザが評価する仕組みができ上がっており、評価が低い出品者はサイト管理者からペナルティを受ける。

　もう1つは、「ネットワークの存在そのもの」がパワーを持つというケースである。例えば、ウィキリークスが存在することで、アメリカの政府関連機関は、機密情報を安易にやりとりすることが難しくなっている（それが政策の形成にプラスに働くのか、それともマイナスの働くのか？という別の論点はあるが）。また、企業が不正行為を働くと、すぐに2ちゃんねるにスレッドが立ち、さらにはtwitterやfacebookでその情報が一気に広まる。こうしたネットワークは、企業の不正行為を防ぐ抑止力としての機能を担っていると言える。

　軍事力や経済力がハード・ソフトの両面を兼ね備えているのと同様に、サイバー・パワーにもまた、ハード・ソフト両方の要素がある。ところで、ハードとソフトの違いを明確に述べていなかったが、ここで今一度、両者の違いを述べておこう。ハード・パワーとは、相手に特定の行為や思想を強要したり、相手の行為や思想を封じたりする「支配力」である。

　これに対し、ソフト・パワーとは、自らの行為や思想が魅力的であり、正当であることを示すことによって、相手を自分の方に引きつける「吸引力」である（マーケティングの言葉を借りれば、ハード・パワーは「プッシュ型」、ソフト・パワーは「プル型」ということになる）。

　ハード・パワーは、高い確率で相手のパワーを封じることができる。他方、ソフト・パワーは必ずしもこちらの思惑通りに相手を魅了できるとは限らない。しかし、この事実をもって、「ハード・パワーの方がソフト・パワーより強い」と言えるわけではない点には注意が必要である。ハード・パワーで無理やり特定のイデオロギーを植えつけられた市民は、ある日突然不満を爆発させ、怒りの矛先を権力者に向けることがある。最近のアフリカ諸国における民主化の動きは、まさにその例であろう。

　ソフト・パワーの場合は、効果が出るまでに時間がかかるものの、一旦効果が出ると、強大な吸引力になりうる。アップルの創業者である故スティーブ・ジョブズは、内部の権力抗争に敗れて一度はアップルを追い出された。ところが、ピクサーでの成功などを経て再びCEOとなり、iPod、iPhoneといったイノベーティブな製品やサービスを次々と市場に送り出すと、そのカリスマ性は世界中の人々を虜にした。

　サイバー・パワーに話を戻そう。本書ではかなり入り組んだ議論が展開されているので、私が個人的に再整理し直した内容になるけれども、ハード・パワーとしてのサイバー・パワーは、結局のところ「ネットワークの監視・検閲」と、「ネットワークへの物理的・論理的侵入、および破壊」という2つの手段に集約されると考えられる。「ネットワークの監視・検閲」は、中国政府によるインターネットの監視が一番解りやすい例であろう。もっとも、最近では当局がいくら監視をしても、その隙間を狙って政府を批判する情報が溢れるようになっているため、当局のハード・パワーが賞味期限を迎える日はそう遠くないようにも思える。

　自国にとって脅威となるネットワークに対し、もっと直接的なダメージを与えようとするならば、もう1つの「ネットワークへの物理的・論理的侵入、および破壊」という手段を講じることになる。「ネットワークへの論理的侵入、および破壊」とは、相手のネットワークに不正プログラムを用いて侵入し、データを盗み出したり、破壊したりすることである。

　つい最近、三菱重工のネットワークがサイバー攻撃を受け（※4）、攻撃元は中国ではないか？という疑惑（※5）が持ち上がったことは記憶に新しい。今回のサイバー攻撃は、三菱重工が保有している軍事・防衛技術関連の機密情報を盗み出し、日本の軍事情報ネットワークの弱体化を狙ったものであると推測されている。

　「ネットワークへの物理的侵入、および破壊」とは、ネットワークを構成するハードウェアが設置された場所に侵入し、ハードウェアや周辺機器そのものを破壊する行為である。この手段については、表だった大事件はまだないものの、「中国は、宇宙空間を周回するアメリカの軍事衛星を破壊する方策を探っている」と指摘する軍事専門家もいる。

　偵察衛星は1日に十数回地球を周回でき、搭載された高感度カメラで、各国・地域の軍事施設に対する精密な情報を収集できる。しかも、搭乗する飛行士を通して地上と情報通信できるから、地上に対する指揮命令の伝達、コントロールも可能になる。

　軍事力でアメリカに劣る中国は、アメリカにがっぷり四つの戦いを挑むことなど考えてはいない。どうすればアメリカの弱点を突いて打ち破ることができるか考え抜いた結果、たどり着いた結論の一つが、「米軍事力は宇宙経由の情報や指示によって動いているから、軍事衛星を破壊すれば機能不全になる」という考え方だったというのである（※6）。

　以上がハード・パワーとしてのサイバー・パワーの話であったが、ソフト・パワーとしてのサイバー・パワーは、「ネットワーク上でのコミュニティ形成」、「ネットワーク上でのネガティブキャンペーン」という2つの手段にまとめられる。前述のように、twitterやfacebookなどの中で構成されるコミュニティは、そのコミュニティの存在自体が、企業や政府に不正行為を思いとどまらせる抑止力となる。また、より活発なコミュニティは、企業や政府を批判するメッセージを発信することもできる。

　ただ、ソフト・パワーとしてのサイバー・パワーは、火がつけばとめどなく広がるものの、火がつかないと全く広がらないという両極端の性質を持っているように思える。そういう意味では、ソフト・パワーとしてのサイバー・パワーは、当事者によるコントロールが非常に難しい。

　例えば、反原発や嫌韓流の動きに関しては、賛同者がネットワーク上で一斉に集まり、各地のデモにまで発展したが、それに比べると外国人参政権や人権擁護法案に反対する人たちのネットワークは、十分なパワーを発揮できていないように感じる。ソフト・パワーとしてのサイバー・パワーを、より効果的に発揮するためにはどうすればよいのか？この点は、今後の重要な論点になるであろう。

（※3）イスラム原理主義組織によるテロの増加は言うまでもないが、例えば「【ノルウェー連続テロ】首相を狙った連続テロ　92人死亡、32歳男逮捕」（MSN産経ニュース、2011年7月）のように、一個人が単独でテロ行為を行うことも可能になっている。
（※4）「三菱重工　ウイルス感染　サイバー攻撃か　「重要情報は流出せず」」（MSN産経、2011年9月19日）
（※5）「中国関与は「根拠なし」　三菱重工のサイバー攻撃」（MSN産経ニュース、2011年9月20日）
（※6）「【正論】中国軍事専門家・平松茂雄　すぐに中国宇宙軍の時代が来る」（MSN産経、2011年10月6日）

スマート・パワー―21世紀を支配する新しい力 ジョセフ・S・ナイ 日本経済新聞出版社 2011-07-21

　ジョセフ・ナイの3部作『ソフト・パワー』、『リーダー・パワー』、『スマート・パワー』を立て続けに読んでみたが、率直な感想を言うと、この『スマート・パワー』を読んだことで、「ソフト・パワー」の概念がかえって解りにくくなってしまった（汗）。以下、本書を読んで気づいた点をいくつか述べていきたいと思う。

（1）「軍事力」や「経済力」も「ソフト・パワー」の側面を持ち合わせている
　3部作の最初の著書である『ソフト・パワー』では、国家の軍事力や経済力を「ハード・パワー」とし、文化や政治的価値観、さらに外交政策を「ソフト・パワー」とすることで、2つのパワーの間に明確な線が引かれていたのだが、本書では軍事力や経済力にも、ハードとソフトの両面があることが指摘されている。例えば、軍事力に関しては、次のような記述が見られる。

　軍事資源が生み出すハード・パワーの強制力には、たいていある程度のソフト・パワーが伴っていることに留意する必要がある。独裁者が大規模に強制力を行使するためには、部下を魅了するソフト・パワーをもたねばならない。たとえば、長く続いたローマ帝国はイデオロギーにより軍事的征服を強化し、さらに、ローマ市民権を得るチャンスを与えて、征服した異邦人を引きつけた。

　これは歴史的な教訓であるけれども、もっと最近の具体的な事例として、ベトナム戦争の失敗から導かれた「COINマニュアル」の存在が挙げられている。

　真の戦闘は、反乱勢力という「魚」に民衆の「海」という泳ぎ場を与えないよう、民衆の支持を得ることとされた。一般にCOINと呼ばれる対反乱作戦では、攻撃的な軍事作戦は控え目に扱われ、一般市民の信頼を得ることに重点が置かれている。反乱勢力の支配地域を占領し維持するためにハード・パワーが使われ、道路、診療所、学校などの建設というソフト・パワーがその後に使われる。

　ベトナム戦争は、アメリカの圧倒的な軍事力によって、すぐに終結するものと予測されていた。ところが、主に一般市民から構成される対反乱勢力が各地で抵抗を続けた結果、アメリカの予想をはるかに超えてベトナム戦争は長期化した。米軍が反乱勢力をつぶせなかったのは、彼らが小規模でかつ広範囲に散らばっており、彼らを発見することが難しかったためである（※1）。

　ベトナム戦争の失敗を受けて、アメリカは発想を変えることにした。反乱勢力を1つ1つつぶすのではなく、彼らから信頼を勝ち取り、彼らを懐柔して味方につけることにしたのだ。その作戦をまとめたのが「COINマニュアル」である。私が思うに、この懐柔作戦のメリットは、一部の反乱勢力に働きかけるだけで十分な効果を発揮できるという点であろう。

　反乱勢力は、各地に散在していながらも、見えないネットワークでつながっており、お互いに情報や資源を融通し合っている。ハード・パワーによる対反乱作戦では、個々の反乱勢力を全てつぶさなければ作戦が終結しない。他方、ソフト・パワーによる対反乱作戦は、一部の反乱勢力が自国を信頼してくれれば、その評判がネットワークを通じて反乱勢力全体に伝わり、自然と彼らの力が弱まっていく、というシナリオを想定しているのである。

　軍事力にソフト・パワーの側面があるのと同様に、経済力もソフト・パワーの要素を持ち合わせているとナイは主張する。

　経済資源は、ハード・パワーの行動（※筆者注：具体的には、北朝鮮に対するアメリカの経済的制裁や、中国によるレアアースの輸出制限など）を生み出せると同時に、ソフト・パワーの行動も生み出すことができる。成功している経済モデルは、ハード・パワー行使のための軍事資源を生み出す潜在力を高めるだけでなく、見習うべき模範として他者を引き付けることができる。冷戦終結時の欧州連合（EU）のソフト・パワーと、今日の中国のソフト・パワーは、それぞれの経済モデルの成功によって高められている。経済的な成功はハード・パワーの資源のみならず、魅力というソフト・パワーの吸引力を生み出すのである。

　EUは、「我々のネットワークに参加すると、こんなにも国の経済が豊かになりますよ（ただし、市場原理の導入や人権の尊重、民主主義への移行という条件つきではあるが）」というメッセージを送ることで、旧共産圏の国々をEUに取り込んできた。

　また中国は、途上国に対する多額の援助・投資と合わせて（つまり、ハード・パワーの行使と同時に）、「我が国のように、独裁的な政治形態であっても、経済を繁栄させることは可能なんですよ」というメッセージを発信していると言える。中国が特に重視しているターゲットは、豊富な資源エネルギーを有するアフリカ諸国だ。アフリカには独裁政治の国が多いため、中国のメッセージに魅了された国は、国内インフラの整備にあたって中国資本を積極的に受け入れ、さらに自国の天然資源を中国へ優先的に輸出している。

　こうした実態を踏まえると、経済力にもソフト・パワーの側面があるというナイの指摘は納得感がある。台湾やベトナム、マレーシアなどのアジア諸国・地域が、日本の経済発展に憧れて日本の成功モデルを取り入れようとしているのも、日本が持つ経済力のソフト・パワーの一例と言えるだろう。

　もちろん、一見魅力的な経済モデルでも、化けの皮が剥がれるとその魅力が失われるのは言うまでもない。EUの場合は、共通通貨を使っているがゆえに、ギリシャやイタリアなど特定の国の財政危機がEU全体の経済危機へと発展してしまう。さらに、中国の成功モデルも、独裁制から民主制へと移行した国では拒否されるようになってきている。

　軍政から民政に移管したミャンマーでは、テイン・セイン大統領が9月末に、中国と共同建設している水力発電用大型ダム「ミッソンダム」の開発中止を表明した。同ダムは、ミャンマーの軍事政権と中国政府との間で契約が締結されたものであるが、民政になってから環境保護を訴える声が沸騰。テイン・セイン大統領は、世論に応える形で「（ダムは）自然景観を破壊し、地域住民の暮らしを破壊する」などとして、軍政の決定を覆したのである（※2）。

　中国が最重要視しているアフリカでも、中国離れの動きが見られる。中国が鉱物資源を狙って20億ドル以上を投資してきたアフリカ南部のザンビアでは、9月末に反中国で知られる野党・愛国戦線のサタ党首が新大統領に就任した。前政権は、中国の投資が2万人の雇用を生んだと称賛していたが、米メディアによると、その陰では労働争議に絡んで、中国人経営者による現地労働者の射殺事件が頻発しているという（※2）。

　（続く）

（※1）『ヒトデはクモよりなぜ強い―21世紀はリーダーなき組織が勝つ』（オリ・ブラフマン、ロッド・A・ベックストローム著）では、分散型の組織が集権型の組織に勝る事例の分析が試みられており、非常に興味深いのでお勧め（アル・カイーダも分析の対象となっている）。

ヒトデはクモよりなぜ強い 21世紀はリーダーなき組織が勝つ オリ・ブラフマン/ロッド・A・ベックストローム 日経BP社 2007-08-30

（※2）「中国式投資　途上国「NO」　ミャンマー、ダム開発中止を表明」（MSN産経ニュース、2011年10月4日）

リーダー・パワー ジョセフ S ナイ 日本経済新聞出版社 2008-12-17

　先日の「ハード／ソフトのバランスが取れたリーダーシップ論―『リーダー・パワー』」で紹介した、スタンフォード大学の心理学者ロデリック・クレイマーの「偉大なる脅迫者」というキーワードに関する簡単な補足。日本企業の経営者で「偉大なる脅迫者」に該当する人物として私がぱっと思いつくのは、ファーストリテイリング（ユニクロ）の柳井正社長と、ソフトバンクの孫正義社長の2人である。

　柳井社長は、ユニクロをGAPやH&Mに対抗できるグローバルなブランドへと育て上げるべく、ここ数年は積極的に海外戦略を展開している。しかし、経済学者の池田信夫氏が横田増生氏の著書『ユニクロ帝国の光と影』の書評において、「いい人には経営はできない」と評しているように、柳井社長にはどこかマキャベリ的な側面がある点は否定できない（※1）。

　後継者問題も抱える柳井社長は、会社のビジョンを実現するために、少なくとも200人の次世代リーダーを育成する必要があると認識している。そこでファーストリテイリングは、一橋大学大学院と連携して、新たな経営幹部を中長期的に養成するコースを導入している。柳井社長は、次世代のリーダーに求める要件について、「阿修羅であると同時に仏陀でもなければならない」と述べている。すなわち、ファーストリテイリングにおいて、リーダーとは、人間性の善と悪の両方を理解した、非情な完全主義者でなければならないのである（※2）。

　もう1人の「偉大なる脅迫者」、ソフトバンクの孫正義社長は、多額の借金をしてボーダフォンを買収し、日本にいち早くiPhoneを導入してスマートフォン市場を開拓し、最近では「光の道」構想を掲げたり、福島原発事故を契機に、自然エネルギーの普及を目的とした基金を設立したりと、通信を主軸とした多様な事業を次々と展開している。「一生に一度のほら吹きだと思って聞いてほしい」と冗談めかしてはいたが、Ustream上で「30年ビジョン」を生き生きとプレゼンしていた姿を覚えている方もいらっしゃるだろう。

　だが、孫社長もまた、マキャベリ的な側面を持ち合わせている。業界関係者から聞いた話によると、孫社長は経営幹部に対し、面と向かって「お前なんか焼け死んでしまえばいい」と平気で言うそうだ（もっとも、このぐらいの暴言であれば、他の社長でも言っている可能性はあるが・・・）。

（※1）池田信夫「いい人に会社は経営できない - 『ユニクロ帝国の光と影』」（BLOGOS、2011年3月27日）
（※2）野中郁次郎、竹内弘高「「実践知」を身につけよ　賢慮のリーダー」（『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー』2011年9月号）

Harvard Business Review (ハーバード・ビジネス・レビュー) 2011年 09月号 [雑誌] ダイヤモンド社 2011-08-10