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January 13, 2009
3大疾病の治療費、患者数および先進医療との関係−『生命保険の「罠」』
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「「生命保険が高い！」と思ったら読む本−『生命保険の「罠」』」
「「収入保障型」の場合はどうなるか？−『生命保険の「罠」』」
「医療保険に入るべきか否か？−『生命保険の「罠」』」
生命保険についていろいろ調べていたらたくさん記事のネタができたので、図らずも『生命保険の「罠」』シリーズのようになってしまったが、さすがに書くのに飽きてきた（←早っ）。なので、今回の記事をもって一旦生命保険シリーズは終了。
3大疾病の治療費
最後に取り上げるのは、医療保険の「3大疾病特約」。3大疾病（ガン、心筋梗塞、脳卒中）と診断されたら、一時金として数百万円単位のまとまった金額がもらえるという保険である。通常の病気やケガの治療費に比べて高額な3大疾病の治療費をカバーするのがこの特約の目的だが、それでは3大疾病の治療費はどのくらいなのだろうか？
NTT東日本関東病院（NTTって病院持ってたのか！）が発行している広報誌「もしもし」第6号 2005年9月・10月号を見ると、3大疾病の治療費に関する記述が見つかる。
「【特集】 なるほど、医療費 気になる手術費用と医療費のしくみ」
この特集では、入院代を含む治療費は以下のようになっている（カッコ内は入院日数。もちろん、病院によって治療費は異なるので、あくまでも参考の金額）。
○胃がん…胃がん手術（切除）＝1,100,000円（20日間）
○乳がん（片側）…乳房部分切除＝730,000円（12日間）
○狭心症・心筋梗塞…冠動脈バイパス術＝2,500,000円（15日間）
○脳動脈瘤…脳動脈瘤頸部クリッピング＝1,800,000円（13日間）
○脳腫瘍…ガンマナイフ＝750,000円（3-5日間）
上記金額は治療費の総額なので、そのうちの1〜3割が自己負担となる。3割負担だと結構な額になるものの、前回の記事「医療保険に入るべきか否か？−『生命保険の「罠」』」で書いたとおり、「高額療養費制度」による救済措置があるため、自己負担を軽くすることは可能だ。
3大疾病の患者数
日本人の3人に1人はガンで死亡し、3人に2人は3大疾病で死亡すると言われているが、3大疾病になる確率はいったいどのくらいなのだろうか？例によって、厚生労働省の「平成17（2005）年患者調査の概況」を利用して、簡単に試算してみた。
「患者調査の概況」における推計入院/外来患者数は、調査日時点の「瞬間」における人数を調査したものであり、調査日にたまたま通院しなかった患者は含まれない。この「調査日にたまたま通院しなかった患者」を推定して、調査日時点で日本全国にどのくらいの患者がいるのかを試算したのが「主要な傷病の総患者数」である。これによると、平成17年10月の時点で、日本全国には悪性新生物（ガン）の患者が約142.3万人、虚血性心疾患（心筋梗塞を含む）の患者が約86.3万人、脳血管疾患（脳梗塞を含む）の患者が約136.5万人いることになる。日本人の100人から150人に1人は、何らかの3大疾病を患っているということになる。
それでは、3大疾病の患者数を年齢別に見るとどうなるか？総患者数の計算式
悪性新生物（ガン）を例にとって、具体的な試算方法を以下に記述する。上記式のうち、年齢階級別データがすぐ取れるのは「入院患者数」（下表の（A））のみであるため、それ以外の項目は工夫が必要だ。まず、初診/再来外来患者数についてだが、年齢階級別の外来患者数全体のデータは存在する（「統計表4」）ため、これを一定の割合で初診と再来に按分する。「統計表1」で全傷病の推計外来患者の合計＝約709.2万人の内訳を見ると、初診＝約120.7万人、再来＝約588.6万人であるため、初診：外来＝1：4.88となる。この比率を使って、年齢階級別の推計外来患者数（B）を1：4.88に按分した人数を初診外来患者数（C）、再来外来患者数（D）とする。また、平均診療間隔については、「統計表12」の日数を全年齢階級に適用した。
このようにして、年齢階級別に見た3大疾病それぞれの患者数と、各年齢階級の人口に占める割合を算出したのが下の表だ。
○悪性新生物（ガン）の年齢階級別患者数
○虚血性心疾患（心筋梗塞を含む）の年齢階級別患者数
○脳血管疾患（脳梗塞を含む）の年齢階級別患者数
○3大疾病の年齢階級別患者数と人口比
34歳までは3大疾病の患者がほとんどいない。35歳から64歳のうち、3大疾病のいずれかにかかっている割合は1％弱。65歳以上になると、約3％が悪性新生物、約2％が虚血性心疾患、約4％が脳血管疾患の患者となり、年齢が上がるにつれてパーセンテージも上昇する。
先進医療とその治療費
3大疾病特約を勧める販売員は、「保険適用外の『先進医療』を受けると、その分の自己負担が大きくなるため、3大疾病特約をつけた方がいいですよ。特に、ガンの治療には300万円かかるものもあります」などと言う。この「先進医療」とは何なのか？厚生労働省のホームページにも説明が載っているが、掻い摘んで言えばこんな感じだ。
厚生労働省の「第16回 先進医療専門家会議 議事次第」の資料に、平成18年度の先進医療の実績に関する資料がある。この資料から、1年間の実施件数が多いトップ10の先進医療をピックアップしてみた。
まず頭に入れておきたいことは、先進医療のすべてが高額であるとは限らない、という点だ。もちろん、「悪性腫瘍に対する粒子線治療」や「固形がんに対する重粒子線治療」は約300万円と高額だ。だがもっと注目すべき点は、1年間の実施件数を見れば解るとおり、ガンなどになった人が全員受ける治療ではないということである。
3大疾病特約を考えるならば、上記の情報ぐらいは頭の中に入れた上で検討した方がよさそうだ。
※繰り返しになりますが、私は保険のプロでも保険の販売員でもありません。上記の内容は、あくまで個人的な見解であることをご了承ください。
「「生命保険が高い！」と思ったら読む本−『生命保険の「罠」』」
「「収入保障型」の場合はどうなるか？−『生命保険の「罠」』」
「医療保険に入るべきか否か？−『生命保険の「罠」』」
生命保険についていろいろ調べていたらたくさん記事のネタができたので、図らずも『生命保険の「罠」』シリーズのようになってしまったが、さすがに書くのに飽きてきた（←早っ）。なので、今回の記事をもって一旦生命保険シリーズは終了。
3大疾病の治療費
最後に取り上げるのは、医療保険の「3大疾病特約」。3大疾病（ガン、心筋梗塞、脳卒中）と診断されたら、一時金として数百万円単位のまとまった金額がもらえるという保険である。通常の病気やケガの治療費に比べて高額な3大疾病の治療費をカバーするのがこの特約の目的だが、それでは3大疾病の治療費はどのくらいなのだろうか？
NTT東日本関東病院（NTTって病院持ってたのか！）が発行している広報誌「もしもし」第6号 2005年9月・10月号を見ると、3大疾病の治療費に関する記述が見つかる。
「【特集】 なるほど、医療費 気になる手術費用と医療費のしくみ」
この特集では、入院代を含む治療費は以下のようになっている（カッコ内は入院日数。もちろん、病院によって治療費は異なるので、あくまでも参考の金額）。
○胃がん…胃がん手術（切除）＝1,100,000円（20日間）
○乳がん（片側）…乳房部分切除＝730,000円（12日間）
○狭心症・心筋梗塞…冠動脈バイパス術＝2,500,000円（15日間）
○脳動脈瘤…脳動脈瘤頸部クリッピング＝1,800,000円（13日間）
○脳腫瘍…ガンマナイフ＝750,000円（3-5日間）
上記金額は治療費の総額なので、そのうちの1〜3割が自己負担となる。3割負担だと結構な額になるものの、前回の記事「医療保険に入るべきか否か？−『生命保険の「罠」』」で書いたとおり、「高額療養費制度」による救済措置があるため、自己負担を軽くすることは可能だ。
3大疾病の患者数
日本人の3人に1人はガンで死亡し、3人に2人は3大疾病で死亡すると言われているが、3大疾病になる確率はいったいどのくらいなのだろうか？例によって、厚生労働省の「平成17（2005）年患者調査の概況」を利用して、簡単に試算してみた。
「患者調査の概況」における推計入院/外来患者数は、調査日時点の「瞬間」における人数を調査したものであり、調査日にたまたま通院しなかった患者は含まれない。この「調査日にたまたま通院しなかった患者」を推定して、調査日時点で日本全国にどのくらいの患者がいるのかを試算したのが「主要な傷病の総患者数」である。これによると、平成17年10月の時点で、日本全国には悪性新生物（ガン）の患者が約142.3万人、虚血性心疾患（心筋梗塞を含む）の患者が約86.3万人、脳血管疾患（脳梗塞を含む）の患者が約136.5万人いることになる。日本人の100人から150人に1人は、何らかの3大疾病を患っているということになる。
それでは、3大疾病の患者数を年齢別に見るとどうなるか？総患者数の計算式
総患者数＝入院患者数＋初診外来患者数＋再来外来患者数×平均診療間隔×調整係数（6/7）を用いてやってみた。
悪性新生物（ガン）を例にとって、具体的な試算方法を以下に記述する。上記式のうち、年齢階級別データがすぐ取れるのは「入院患者数」（下表の（A））のみであるため、それ以外の項目は工夫が必要だ。まず、初診/再来外来患者数についてだが、年齢階級別の外来患者数全体のデータは存在する（「統計表4」）ため、これを一定の割合で初診と再来に按分する。「統計表1」で全傷病の推計外来患者の合計＝約709.2万人の内訳を見ると、初診＝約120.7万人、再来＝約588.6万人であるため、初診：外来＝1：4.88となる。この比率を使って、年齢階級別の推計外来患者数（B）を1：4.88に按分した人数を初診外来患者数（C）、再来外来患者数（D）とする。また、平均診療間隔については、「統計表12」の日数を全年齢階級に適用した。
このようにして、年齢階級別に見た3大疾病それぞれの患者数と、各年齢階級の人口に占める割合を算出したのが下の表だ。
○悪性新生物（ガン）の年齢階級別患者数
○虚血性心疾患（心筋梗塞を含む）の年齢階級別患者数
○脳血管疾患（脳梗塞を含む）の年齢階級別患者数
○3大疾病の年齢階級別患者数と人口比
34歳までは3大疾病の患者がほとんどいない。35歳から64歳のうち、3大疾病のいずれかにかかっている割合は1％弱。65歳以上になると、約3％が悪性新生物、約2％が虚血性心疾患、約4％が脳血管疾患の患者となり、年齢が上がるにつれてパーセンテージも上昇する。
先進医療とその治療費
3大疾病特約を勧める販売員は、「保険適用外の『先進医療』を受けると、その分の自己負担が大きくなるため、3大疾病特約をつけた方がいいですよ。特に、ガンの治療には300万円かかるものもあります」などと言う。この「先進医療」とは何なのか？厚生労働省のホームページにも説明が載っているが、掻い摘んで言えばこんな感じだ。
「先進医療とは、新しい医療技術の出現・患者ニーズの多様化等に対応するために、一般の保険診療で認められている医療の水準を超えた最新の先進技術として厚生労働大臣から承認された医療行為のことを言います。」先進医療のうち、保険適用対象外の部分は自己負担になるため、場合によってはとんでもない治療費がかかりますよ、というのが保険屋の言い分である。それでは、先進医療にはいったいいくらかかるのだろうか？
（「先進医療ってなに？」（保険選びのお役立ち情報サイト ライフィ））
厚生労働省の「第16回 先進医療専門家会議 議事次第」の資料に、平成18年度の先進医療の実績に関する資料がある。この資料から、1年間の実施件数が多いトップ10の先進医療をピックアップしてみた。
| No | 技術名 | 年間実施 件数 | 1件あたり 費用 | 平均 入院期間 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 悪性黒色腫又は乳がんにおけるセンチネルリンパ節の同定と転移の検索 | 622 | 51,391 | 12.3 |
| 2 | 悪性腫瘍に対する粒子線治療 | 533 | 2,851,409 | 31.4 |
| 3 | インプラント義歯 | 485 | 589,683 | 3.8 |
| 4 | 固形がんに対する重粒子線治療 | 453 | 3,107,095 | 33.2 |
| 5 | 抗がん剤感受性試験 | 272 | 28,854 | 33.9 |
| 6 | 画像支援ナビゲーション手術 | 204 | 84,844 | 41.6 |
| 7 | 自己腫瘍（組織）を用いた活性化自己リンパ球移入療法 | 152 | 623,094 | 12.0 |
| 8 | 子宮頚部前がん病変のHPV-DNA診断 | 134 | 12,200 | - |
| 9 | 胸部悪性腫瘍に対するラジオ波焼灼療法 | 110 | 203,345 | 10.9 |
| 10 | 歯周組織再生誘導法 | 93 | 58,880 | 0.0 |
まず頭に入れておきたいことは、先進医療のすべてが高額であるとは限らない、という点だ。もちろん、「悪性腫瘍に対する粒子線治療」や「固形がんに対する重粒子線治療」は約300万円と高額だ。だがもっと注目すべき点は、1年間の実施件数を見れば解るとおり、ガンなどになった人が全員受ける治療ではないということである。
3大疾病特約を考えるならば、上記の情報ぐらいは頭の中に入れた上で検討した方がよさそうだ。
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すばらしい警告の書powerd by Amazon360
※繰り返しになりますが、私は保険のプロでも保険の販売員でもありません。上記の内容は、あくまで個人的な見解であることをご了承ください。
January 12, 2009
医療保険に入るべきか否か？−『生命保険の「罠」』
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↓これまでの記事
「「生命保険が高い！」と思ったら読む本−『生命保険の「罠」』」
「「収入保障型」の場合はどうなるか？−『生命保険の「罠」』」
医療保険の大半は、「病気やケガによる入院1日につき○○万円の保障」といったタイプであるが、それでは入院の確率はどのくらいなのだろうか？
ざっくり言えば1年間で9人に1人が入院、入院する確率は65歳辺りから上昇
今回使うのは、厚生労働省の「平成17（2005）年患者調査の概況」という統計だ。この調査は、平成17年10月中旬の指定日に全国の層化無作為により抽出した病院および診療所の患者を対象に、入院・外来の種別、受療の状況などを把握することを目的としている。
「9人に1人が入院する現実 次はあなた!?」（All About マネー）
上記の記事で入院の確率が計算されていたので、一部引用。
「入院期間」のデータのみ、年齢階級が5歳ごとになっておらず、かなりざっくりとした括りになっているため、35歳から64歳まではすべて35.5日などとしている（上表の（C））。また、入院期間のデータは病院と一般診療所に分かれており、全体のデータがないのだが、入院患者のうち95.1％は病院に入院しているということなので、病院のデータを使用した。この入院期間から年間の回転数を算出し（D）、調査時点での入院患者数（B）と掛け合わせて1年間の入院患者総数（E）を計算すると、各年齢階級で1年間に入院する確率（F）が試算できる。入院期間の数値が大雑把なので、確率も粗い数値になってしまうのだが、1年間の入院総数の合計の欄＝約1,385万人が、引用文における1年間の入院総数＝約1,423万人に近いので、上記の確率はそれほど間違っていないと思う。
各年齢階級における1年間の入院確率をグラフにしてみるとこんな感じ。0歳の新生児はほぼ全員入院するため、入院確率は100％に近くなるはずでは？と自分で計算してみて思ったのだが、先ほども書いたとおり0歳から14歳の入院日数をすべて9.7日としたことによって、0歳の入院日数が実際よりも少なくなった影響と思われる。
成人について言えば、50歳までは1年間の入院確率が約5％前後で推移し、55歳から10％を超え、65歳辺りから急激に確率が高まる。90歳以上に関しては80％を超えており、ほぼ毎年入院を経験するということになるようだ。
「高額療養費制度」を利用すれば、そんなに心配ないかも
病気やケガで入院した時に必要な保障は、�‘�院期間の所得と��入院・治療にかかる医療費の2つである。会社員であれば、�，砲弔い討蕨�災保険の「休業補償給付」（就業中の病気やケガの場合）や健康保険の「傷病手当金」（就業外の病気やケガの場合）により、所得の6割程度が一定期間保障される。
1ヶ月間入院すれば、�△瞭�院費だけで30万円を超えてしまいそうだが、健康保険の「高額療養費制度」を利用すれば、1ヶ月間の支払額を8万円〜15万円程度に抑えることもできる。70歳以上になれば、1ヶ月あたりの支払い限度額はさらに少なくなる。仮に、1ヶ月の保険料が5,000円の医療保険に加入していたとすると、2、3年元気にしていれば元が取れてしまう。それならば保険を使わずに、貯金でまかなった方が得という考えもありうる。
入院期間が長くなったら貯金が尽きるのではないか？という疑問も生じるが、先ほどの表をもう一度見てみると、入院期間の平均は1ヶ月から2ヶ月であり、しかも、入院期間は短期化する傾向にある。この点を考えれば、恐ろしく神経質になる必要もなさそうだ。
保険会社のセールストークで、「差額ベッド代など、健康保険の対象とならない自己負担をカバーするのに医療保険が役立ちます」というのもあるが、ライフネット生命のホームページにはこんな記述もある。
※繰り返しになりますが、私は保険のプロでも保険の販売員でもありません。上記の内容は、あくまで個人的な見解であることをご了承ください。
「「生命保険が高い！」と思ったら読む本−『生命保険の「罠」』」
「「収入保障型」の場合はどうなるか？−『生命保険の「罠」』」
医療保険の大半は、「病気やケガによる入院1日につき○○万円の保障」といったタイプであるが、それでは入院の確率はどのくらいなのだろうか？
ざっくり言えば1年間で9人に1人が入院、入院する確率は65歳辺りから上昇
今回使うのは、厚生労働省の「平成17（2005）年患者調査の概況」という統計だ。この調査は、平成17年10月中旬の指定日に全国の層化無作為により抽出した病院および診療所の患者を対象に、入院・外来の種別、受療の状況などを把握することを目的としている。
「9人に1人が入院する現実 次はあなた!?」（All About マネー）
上記の記事で入院の確率が計算されていたので、一部引用。
「入院患者数は推定1,462,800人（年齢・傷病問わず）となっています。調査日に約146万人もの入院患者がいることに驚きですが、この人数はあくまで調査日の瞬間的な数値です。そこで、1年間ではどのくらいの人数になるかを計算してみました。ということで、1年間に入院する確率は約11％程度と言える。だが、これは日本人全体の平均であり、年齢によって入院の確率は異なる。そこで、年齢階級別に見た「入院患者数」と「退院患者の平均在院日数」を用いて、引用文と同様の手法で年齢階級別に1年間の入院確率を計算してみた。下図がその結果だ。
患者調査の概況では退院患者の平均在院日数を統計もしていて、そこには平均在院日数37.5日となっています。この数値を活用すると、1年間（365日）では患者が9.73回転していることになり、
1,462,800人×9.73回＝約1423万人
つまり、1年間でみると延べ約1423万人もの人が入院していると推定できます。これは日本人の実に約9人に1人が1年の間に入院していることになります。言い方を変えると、日本人はみんな9年間で1回入院するとも言えます。」
「入院期間」のデータのみ、年齢階級が5歳ごとになっておらず、かなりざっくりとした括りになっているため、35歳から64歳まではすべて35.5日などとしている（上表の（C））。また、入院期間のデータは病院と一般診療所に分かれており、全体のデータがないのだが、入院患者のうち95.1％は病院に入院しているということなので、病院のデータを使用した。この入院期間から年間の回転数を算出し（D）、調査時点での入院患者数（B）と掛け合わせて1年間の入院患者総数（E）を計算すると、各年齢階級で1年間に入院する確率（F）が試算できる。入院期間の数値が大雑把なので、確率も粗い数値になってしまうのだが、1年間の入院総数の合計の欄＝約1,385万人が、引用文における1年間の入院総数＝約1,423万人に近いので、上記の確率はそれほど間違っていないと思う。
各年齢階級における1年間の入院確率をグラフにしてみるとこんな感じ。0歳の新生児はほぼ全員入院するため、入院確率は100％に近くなるはずでは？と自分で計算してみて思ったのだが、先ほども書いたとおり0歳から14歳の入院日数をすべて9.7日としたことによって、0歳の入院日数が実際よりも少なくなった影響と思われる。
成人について言えば、50歳までは1年間の入院確率が約5％前後で推移し、55歳から10％を超え、65歳辺りから急激に確率が高まる。90歳以上に関しては80％を超えており、ほぼ毎年入院を経験するということになるようだ。
「高額療養費制度」を利用すれば、そんなに心配ないかも
病気やケガで入院した時に必要な保障は、�‘�院期間の所得と��入院・治療にかかる医療費の2つである。会社員であれば、�，砲弔い討蕨�災保険の「休業補償給付」（就業中の病気やケガの場合）や健康保険の「傷病手当金」（就業外の病気やケガの場合）により、所得の6割程度が一定期間保障される。
1ヶ月間入院すれば、�△瞭�院費だけで30万円を超えてしまいそうだが、健康保険の「高額療養費制度」を利用すれば、1ヶ月間の支払額を8万円〜15万円程度に抑えることもできる。70歳以上になれば、1ヶ月あたりの支払い限度額はさらに少なくなる。仮に、1ヶ月の保険料が5,000円の医療保険に加入していたとすると、2、3年元気にしていれば元が取れてしまう。それならば保険を使わずに、貯金でまかなった方が得という考えもありうる。
入院期間が長くなったら貯金が尽きるのではないか？という疑問も生じるが、先ほどの表をもう一度見てみると、入院期間の平均は1ヶ月から2ヶ月であり、しかも、入院期間は短期化する傾向にある。この点を考えれば、恐ろしく神経質になる必要もなさそうだ。
保険会社のセールストークで、「差額ベッド代など、健康保険の対象とならない自己負担をカバーするのに医療保険が役立ちます」というのもあるが、ライフネット生命のホームページにはこんな記述もある。
「医療保険は、入院給付金日額が基本になっています。入院日数に比例してかかる費用でもっとも大きいものは、個室にかかる「差額ベッド代」。下記の表のように、9割が日額1万円以下です。もっとも、個室に入った場合でも容体が回復したら大部屋に移ることが多く、入院中ずっと個室にいる例は少ないようです。実際、差額ベッドの利用率は全体で4.1%との調査結果もあります。」なんてことをいろいろ考えていくと、（特に若いうちは）医療保険のことはそれほど心配しなくていいのかもしれない。
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※繰り返しになりますが、私は保険のプロでも保険の販売員でもありません。上記の内容は、あくまで個人的な見解であることをご了承ください。
January 10, 2009
「生命保険が高い！」と思ったら読む本−『生命保険の「罠」』
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すみません、年末に書いた「今年印象に残った本ベスト10（第6位→第10位）」という記事で思いっきり間違ったことを書いてしまった。「30歳の男性が60歳になるまでに死亡する確率は0.47％」みたいなことを書いたが、全くの誤りである。そこで、適切な死亡率を元に、もう一度「保険会社の経費（営業担当者の人件費、広告宣伝費、営業所・支店等の賃借費など）」を考慮せずに、月々の保険料を試算するとどうなるかやってみたいと思う。
「死亡時の保険金＝3,000万円」の保険の場合
試算にあたり、以前の記事と同じく、30歳の男性が100人加入している生命保険を想定する。保険加入期間は満60歳の誕生日まで、つまり30年間とし、保険期間中に死亡した場合は3,000万円の保険金が受け取れるものとする。
30歳の男性が60歳になるまでに死亡する確率だが、厚生労働省の「生命表」を用いて計算する。生命表とは、「ある時期における死亡状況（年齢別死亡率）が今後一定不変としたとき、各年齢に達したものが平均してあと何年生きられるかを、死亡率、生存数、平均余命等の生命関数によって表現したもの」である。
「第19回生命表（完全生命表）」（厚生労働省ホームページ）
男性の生命表のページからエクセルの詳細データをダウンロードすると、「30歳の生存数＝98,490」、「60歳の生存数＝89,600」という数値が出てくる。単純に引き算をすれば、30歳から60歳になるまでの死亡数は98,490−89,600＝8,890となる。ここから、30歳の男性が60歳になるまでに死亡する確率は、8,890÷98,490＝9％と計算できる。つまり、100人の加入者のうち、9人は60歳になるまでに死亡し、保険金の支払いが発生するというわけだ。『生命保険の「罠」』の中で、「『確率』で考えても、60歳までに10％近くの人が亡くなる」（p116-117）と書かれているのともほぼ一致する。
9人に支払う保険金の合計は、3,000万円×9人＝2億7,000万円。これを残りの91人が負担する（簡略化のため、死亡した9人が死亡時までに支払った保険料は除外して考える）わけだから、1人あたりの負担金額は約296.7万円。これを30年間で支払うとすると、1ヶ月あたりの保険料は、296.7万円÷30年÷12ヶ月＝約8,242円となる。
保険料を「運用」すると…
ただ実際には、加入者が支払った保険金は保険会社によって運用されるため、支払うべき保険料はもっと少なくなるはずだ。世界の金融システムがこんな状態なので、かなり低リスクで運用することにする。保険料を「年2％」で運用した場合、月々の保険料はいくら必要なのだろうか？
現実には、保険料が支払われた直後から運用を開始することができるが、計算を簡単にするため、30歳の間の1年間に支払われた保険料は、31歳から運用が始まるものとする。つまり、30歳の時の保険料は、31歳から60歳になるまでの29年間運用される。この間、年率2％で運用し続けると（複利）、最初の保険料は（1＋利率）^｛運用年数｝＝1.02^29＝1.78倍（※「^」はべき乗）に増加する。同様に、31歳の時の保険料は28年間、32歳の時の保険料は27年間…運用され、元の保険料は1.74倍、1.71倍…に増える。各年齢における運用後の金額の合計が、支払うべき保険金＝2億7,000万円に等しくなるように毎月の保険料を設定してやればよい。すると、上記の表の通り、約6,100円となる。
これで、保険料の「原価」にぐっと近づいたはずだ。
※ちなみに、私は保険のプロでも保険の販売員でもありません。上記の内容は、あくまで個人的な見解であることをご了承ください。
